もう会社には頼れない!サラリーマンは副収入を持つべきである

もう会社には頼れない!サラリーマンは副収入を持つべきである

ochiru

サラリーマンは副収入を持たなければ高リスクである現実がせまっています。いつ何時会社からリストラを言い渡されるかわかりません。そんな不安定な経済状態の中で、一つの収入源だけではリスクが高いことに皆さん気が付いているのでしょうか?

以下、とても興味深い記事を発見したのでご覧ください。少々長くなりますが、とても大事なことが書いてあります。

常時リストラの恐怖

・業績好調でもリストラする東芝、日立化成、エーザイ

ここにきて日本の大手企業のリストラがじわじわと増えている。

スマホの業績不振で今期の赤字を見込むソニーが約1000人の削減、音響・映像機器部門の売却に伴い国内外約1500人を削減するパイオニア、パソコン事業の赤字で900人を削減する東芝などである。

しかも、目を引くのは赤字企業に限らないことだ。従来のリストラは赤字が深刻化し、せっぱ詰まってリストラに踏み切る企業が多かった。

だが、ソニーは別にしても、東芝、パイオニアはいずれも2013年度決算は黒字。7月に40歳以上の社員1000人の削減を発表した日立化成も増収増益である。2014年上半期(1-6月)に希望・早期退職者の募集実施を公表した上場企業のうち、エーザイ(応募396人)、三菱製紙グループ(200人)、大陽日酸(100人)といった大手企業も黒字にもかかわらず、リストラを実施している

その背景には会社が儲かっている今こそ将来を見据えて不採算事業などの贅肉を削ぎ落とそうというものだ

政府の経済財政諮問会議は業績が回復した今こそ業界再編や事業構造改革に着手すべきと主張しているが、好業績企業であってもリストラに躊躇しなくなっている。

こうした構造改革型のリストラが増えれば、景気の動向に関係なく、リストラが恒常化することを意味する。そうなると、日本的リストラのあり方も大きく変化する可能性もある。

(中略)

・2割の「低貢献度」社員を辞めさせる恐るべき手法

企業にとってはその都度、希望退職募集を行うよりは、リストラを常態化して毎年一定数の社員に辞めてもらうほうがはるかに効率的である。

その手法を筆者は“常時リストラ”と呼んでいるが、欧米系企業が導入し、その後、一部の日本企業でも導入が進んでいる

(中略)

好・不況に関係なくリストラが恒常化するようになれば、会社の業績が良いから安泰だと言っていられなくなる時代がすでに訪れようとしている。

≪PRESIDENT Online 次は自分? 「黒字なのに2割クビ」納得できるか 2014年9月26日(金) <http://president.jp/articles/-/13511>より引用≫

今の会社はつぶれないから自分は大丈夫!という考え方が通じない時代に突入していると記してありますね。

終身雇用時代が嘘のように、日本企業も外資企業のように「貢献度」が低い人から順次リストラされていく傾向になってきているといわれています。

これはすごく難しい問題で、貢献度は基本自分では測れないですし、第三者の評価であったり、周囲の評価が軸となると、何が正しいのかがよくわかりません。自分は頑張っているつもりでも、評価が低ければリストラされるという、何とも難しい状況になるのです。

リストラされても大丈夫と言える状況づくりをやっておく

もしリストラにあったとしたら、もし来月から収入源が途絶えたら、どうするか考えたことはありますか?貯蓄があるから次の仕事を探そうといっても企業全体がそのような傾向であるため簡単に転職はできません。

ましてや年齢を重ねている程、仕事の供給は少なくなります。そうなると、30代後半、40代と突入していくほど、次の仕事は難しくなるということですね。

だからこそ、今のうちから「備え」が必要なのです。例えば、貯蓄があるのであれば資産運用であったり、収入をサラリーマンの給料以外で得ることができる道を作っておくとか、例えばサラリーマンをしながら副収入を稼ぐ方法を見つけ、並行して取り組んでいくとか、道は考えると開けていきます。

このような準備を行っておくと、いざという時にあせらなくてすみます。そして個人で稼げる力が身に付くため、会社が倒産したり、リストラされたとしても収入が途絶えるリスクを回避できるのです。

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